2008年01月05日 (22:12)

「共同体と集合性:古い共同体と新しい共同体:村落共同体と差異共振共同体」

「共同体と集合性:古い共同体と新しい共同体:村落共同体と差異共振共同体」

テーマ:トランス・モダン差異共振共同体圏

共同体と集合性:古い共同体と新しい共同体:村落共同体と差異共振共同体:そして、国民国家(民族国家)あるいは、ナショナリズムについて

私が問題にしたいのは、個・差異・自己形成以前の集合的共同体と国民国家主義(ナショナリズム)と個・差異・自己に基づく差異共振共同体との関係である。端的に言えば、集合性と共同体と個のことである。
 問題は微妙な点があるので、単純化するのは危険であるが、思考実験として、単純化して考察したい。
 近代以前においては、集合的共同体があったと思われる。問題は、集合性とは、哲学的にはどういうものなのだろうか。プラトニック・シナジー理論から考察してみたい。
 集合性とは端的に、個・差異・自己がある力・権力によって、抑圧されているときに発生する集団的社会性のことではないだろうか。近代以前ならば、封建制である。父権的共同体である。上下のヒエラルキーがここでは支配的であり、そこに個・差異・自己が吸収されているのである。あるいは、村落共同体を考えてもいいだろう。村落の集団的社会性が中心化されているのである。
 問題は、この集合性の本質である。ここにある前近代的共同体とは、差異共振性ではなくて、古い太母文化社会の未分化的共振性が紐帯になっているのではないだろうか。この未分化様態がポイントである。ここには、自我もなければ、当然、個もないのである。もっとも、萌芽はある。とまれ、この未分化的共振性が紐帯となり、前近代的共同体が形成されていたとしよう。
 しかるに、西欧近代が訪れる。これは、新たなMedia Pointの発動である。これは、差異・個・自己のエネルギーが発生を意味する。しかるに、西欧文化は同一性に傾斜しているので、これは、近代的自我/近代合理主義へと主に展開したのである。もっとも、哲学、その他において、反近代主義の動きが形成されたのではあるが。
 このMedia Pointの火(「聖火」)は、集合的心性、即ち、未分化的な共振性を揺さぶり、発火させるのである。「近代」的「進化」である。とまれ、以上から、古い共同体である集合性からの脱却としての「近代」化について考察できた。
 では、「近代」化が形成した国民国家主義・ナショナリズムについて考察しよう。これは、先に、本居宣長の言説について言及したように、近代的自我に関係しているのではないかと私は考えている。とまれ、問題は、共振性にあると言えよう。前近代においては、未分化的共振性があったが、「近代」化において、新たに、Media Pointが発動して、明確な共振性が発動した考えられるのである。しかしながら、西欧近代に見られるように、これが自我同一性へと展開して傾斜をもつのである。このとき、共振性がどうなるのかが、核心的問題である。
 端的に言えば、自我同一性へと共振性は展開するのであり、それへと吸収されるのである。つまり、自我同一性感情(情感)になるのである。つまり、共振的心情(共感)から、自我に癒着した感情になると考えられるのである。これが、本居宣長の「もののあわれ」・「大和心」と通じるのではないかと思われるのである。
 とまれ、はっきりしているのは、近代化において、共振性は、自我同一性へと連続化することである。このように述べると、ここには、ポスト・モダンの問題さえ入っていると考えられるのである。(結局、ポスト・モダンとは、モダンの矛盾が先鋭化したものと考えられるのである。)
 さて、この自我同一性へと連続化した共振性が、国民国家主義/ナショナリズムの源泉・基盤・基底にあると考えられるのである。言い換えると、「もののあわれ」・「大和心」とナショナリズムは繋がっているということになるのである。
 問題は、この自我同一性と共振性との連続化の意味である。共振性とは、心的エネルギーであるから、いわば、絶対的である。端的には、宗教的である。信のエネルギーである。そして、総体として、自我中心主義を形成しているのであり、これが、国民国家主義/ナショナリズムと一如であるということになると考えられるのである。
 だから、ナショナリズムとは、同一性化された共振性(差異)をもっているのであり、自我同一性共同体主義と呼べるだろうし、又は、共振性が国民国家という集合に同一性的に吸収されていると見るならば、自我同一性集合体主義と見ることもできよう。【後で、共同体主義と集合体主義に関しては、精緻に考察したい。これは、術語の問題でもあるが、共同体を成員間の何らかの共振体(参考:間主観性・相互主観性と生活世界)と考えるならば、ナショナリズムとは、共同体というよりは、集合体である。同一性による機械主義である。】
 さて、最後に、個(差異・自己)の問題である。これは、端的に、Media Pointの発出の問題であり、プロト・モダン(原近代)の問題である。しかし、西欧近代は、自我同一性へと傾斜して、近代的自我/近代合理主義、並びに、国民国家主義/ナショナリズムを形成したのである。つまり、本源のMedia Pointが十全に発現しないで、同一性へと傾斜したのである。プロト・モダン(原近代)は、いわば、歪んだ、偏向した展開をしてしまったのである。(思うに、これを同一性近代化と言えるだろう。それに対して、プロト・モダンとは、差異近代である。)
 といういことで、同一性へと傾斜した近代主義に対して、新たなMedia Pointの発動として、差異のエネルギーの発出が考えられるのである。それは、共振性の十全の展開であり、差異共振性の展開である。このとき、近代主義である近代的自我/近代合理主義と国民国家主義/ナショナリズムは解体することになるのと考えられるのであり、その同一性共同体に換わって、差異共振共同体が創造・構築されることになると考えられるのである。これは、プロト・モダンの進展であるトランス・モダンを意味すると考えられるのである。
 以上で、本件の問題について検討を終えたこととする。


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「性について:+iがオス・男根・精子で、-iがメス・女陰・卵子だろう」

テーマ:ジェンダー

性について:+iがオス・男根・精子で、-iがメス・女陰・卵子だろう:Media Pointは、両性共振点(交差点)であろう

性交や受精とは、本来、差異共振シナジーを意味しただろう。だから、子とは、差異共振シナジーの成果である。だから、神の子とは、太極的神の子である。イザナミとイザナギ。イシスとオシリス。天照と日御子(スサノオ)。父の子という考えは、同一性(+i)へと傾斜した偏向した考えである。
 聖母マリアや処女神は、太母神であり、Media Point自体ないしはそのエネルギー(エネルゲイア)であると思われる。


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「検討問題:新太母神を迎える詩:新太陽太母神への讃歌」

テーマ:詩・俳句・連詩

検討問題

1) 新太母神を迎える詩:新太陽太母神への讃歌

2) 七元論ないしは八元論:自己認識方程式(+i)*(-i)⇒+1から:
 1:+i:アーリマン又はヤハウェ(ここは特に説明がいるが、ヤハウェは同一性魔神である)
 2:-i:エローヒーム
 3:⇒:ルシファー(積)
 4:*:太極(太母)
 5:+1:個・自己・差異:子
 6:-1:自我主義・自己中心主義・利己主義
 7:総体:太母子コスモス

2007年12月01日 (15:30)

国家と国家の差異共振関係を目指して:PS理論的国際三相共振関係

国家と国家との関係は、差異(同一性)と差異との関係と見ることができるだろう。これは、正に、プラトニック・シナジー理論(PS理論)が適用できる格好の問題となるだろう。
 結局、国家Aは同一性であるから、同一性の利益を主張する。それは、他者である国家(差異)Bに対して、自己同一性を押しつけることになるのである。当然、他者である国家Bは、自己の差異(同一性)が侵害されたとして、国家Aと対立・衝突することになるのである。最後は戦争が起こるのである。そして、勝敗が決して、敗北した国家は、勝利した国家の力の下に置かれると言えよう(参照:太平洋戦争)。
 国連とは、国家同士の対立に対する国際和解機関として生まれたと言えよう。しかしながら、イラク戦争の場合に見られるように、アメリカの武力攻撃に対して、無力であった。結局、超大国の権力が支配するのである。
 ここでPS理論を適用すると、差異と差異との同一性による対立を乗り越えるには、差異共振性が必要ということになる。国家Aと国家Bとの同一性対立の関係から差異共振関係へと転換させる方策が必要と言えよう。
 国家と国家との差異共振関係とはどういうものだろうか。当然ながら、国家のMedia Pointにおける共振(Media Resonance)が必要である。では、国家のMedia Pointとは何だろうか。それは、現象的には、国境であろう。端的に、国境がMedia Pointであり、これを共振化することである。ここは、国家Aでもあり、国家Bでもあり、また、両方の国家でもないのである。
 思うに、国境差異共振共同体がここに生起しうる可能性・潜在性(デュナミス)があるのである。つまり、国際国境共同体である。日本海で言えば、 Kaisetsu氏が述べていたこと(扶余海?の提唱)を敷衍すれば、それは、例えば、東亜地中海とでも呼べばいいだろう。だから、東亜共同体が、国家以外に発生しうるだろう。思うに、ここでも、三相共振様態となるだろう。後で補足したい。


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96年台湾海峡危機では、中国側の渡洋能力、航空能力が共にまだ十分ではありませんでした。つまり、アメリカ側の制海、制空能力が圧倒的に勝っていたわけです。表現を変えれば、アメリカの中国に対する抑止がよく効いていた。中国側にそれ以上の軍事行動を思いとどまらせる抑止力が機能していたということなのです。実際に中国側は、予定していた上陸演習すら名目的なものにとどめて手仕舞いにしたのでした。

あの危機から10年あまり。中国の人民解放軍は、矛を収めた無念をかみ締めながら、剣を研ぎ続けたのです。中国経済の躍進を背景に、中国人民解放軍がどれほどの近代化を遂げたのかは指摘するまでもないでしょう。

その一方、ブッシュ大統領のアメリカは、イラク戦争でつまずき、東アジアでのプレゼンスを大きく低下させています。台湾海峡を挟んで米中の力が接近してきている。アメリカの対中抑止にかげりが見え始めている。武力衝突の危険水位が知らず知らずのうちに上がってきているのです。

心ある世界の戦略家たちが、朝鮮半島よりむしろ台湾海峡の動向に神経質になっているのはこのためです。2007年、東アジアの安全保障は、台湾海峡から目を離してはなりません。
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/d/20071201

株式日記と経済展望

2007年10月19日 (00:11)

大資本中心的自由主義且つ政治形式的民主主義と国民中心的経済的自由主義且つ社会的民主主義

自民党は消費税増税「一神教」路線であるが、私は少なくとも増税「多神教」路線である。というか、単純明快に、大きな利益を得ている大企業に増税するのが、本来的であろう。
 それを自民党ができないというのは、自民党は大企業/大資本中心主義的自由民主主義政党であるということである。つまり、反国民的自由民主主義政党である。
 ここで、試論的にいうと、自由民主主義とは、A)大資本中心的自由主義且つ政治形式的民主主義とB)国民中心的経済的自由主義且つ社会的民主主義の二つに分かれる。簡単に、A)大資本中心的自由民主主義ないしは大資本自由民主主義とB)国民中心的自由民主主義ないしは国民自由民主主義と呼ぼう。
 大企業に課税せずに、消費税増税路線の自民党は、端的に、Aである。この点を国民は理解する必要があるだろう。つまり、自民党は、似非国民自由民主主義である。端的に、反国民的自由民主主義である。反国民党なのである。大資本党の自民党なのである。さらには、アメリカに洗脳されたアメリカ超巨大資本主義売国政党である。
  

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年金崩壊 きょうの出来事 2007/10/18
年金相談をする真剣な表情の人々。(撮影:鈴木康之さん)


日々、動きがある年金問題を【WEBウォッチ】します

【10月18日】
 読売新聞によると【17日開かれた政府の経済財政諮問会議(議長・福田首相)で、内閣府が、年金、医療、介護の社会保障3分野の給付と負担に関する将来試算を示した。高齢化で社会保障費が増え続け、国債の利払いなどを含めると、財政健全化に必要な財源が2025年度に8〜29兆円程度不足するとした。不足分をすべて消費税で賄う場合、税率は現在の5%から、8〜17%程度になる】という。
http://www.news.janjan.jp/living/0710/0710090665/1.php

<内閣府>消費税10%台後半も 社会保障費の必要額試算

10月17日21時49分配信 毎日新聞

 政府の経済財政諮問会議(議長・福田康夫首相)が17日開かれ、社会保障の給付と負担について内閣府が試算を示した。現在の医療、介護の給付水準を維持した場合、2025年度時点で現在より財政を悪化させないためには14兆4000億〜31兆円を増税か社会保険料の引き上げでまかなう必要がある。消費税増税ですべて対応すると、25年度時点で消費税は11〜17.25%(6〜12.25%の税率アップ)に引き上げなければならず、政府・与党の税制改正論議に影響しそうだ。

 試算によると、負担額を現在の水準にとどめる場合は給付を3割減らす必要があり、負担を増やして給付水準を維持するか、給付を減らす代わりに負担は増やさないかという選択肢を国民に示す内容になっている。

 試算値は、11年度までの歳出削減が現在の政府目標の上限(14兆3000億円)まで行えた場合と、下限(11兆4000億円)にとどまった場合の二つに大別。さらに給付と負担のどちらを維持するか、経済成長率が名目で平均3%台、2%台のどちらで推移するか計8パターンで示した。

 給付の水準を維持する場合、増税額が最も多くなるのは歳出削減が下限、経済成長が2%台にとどまった場合の31兆円。最も少なくなるのは歳出削減が上限、経済成長が3%台に伸びた場合の14兆4000億円。

 内閣府はまた、国民1人当たりの給付と負担の変化も試算した。名目成長率が3%程度で給付を現水準で維持した場合、65歳以上の高齢者が受け取る社会保障の給付額は08年度が238万円で、25年度が物価上昇などを加味して269万円。一方、20歳から64歳までの現役世代の負担額は、08年度の121万円から25年度には162万円と約3割(41万円)上昇する。【三島健二】
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071017-00000133-mai-bus_all

28兆7000億円の増税必要 25年度までの社会保障給付・負担 経財諮問会議

10月18日8時32分配信 フジサンケイ ビジネスアイ

 政府は17日、経済財政諮問会議(議長・福田康夫首相)を開き、将来の社会保障給付費の増大と国民負担や税制について議論した。内閣府は2025年度までの年金を除く社会保障(医療・介護)給付と負担の中長期の経済財政の姿を提示。経済成長が低水準で推移した場合、最大で28兆7000億円の増税が必要になると試算した。また、政府が目標とする11年度のプライマリーバランス(基礎的財政収支)の黒字化に関しては、08年度以降に毎年度1兆円の追加的な歳出があれば収支均衡には最大で6・6兆円の増税が必要との試算を示した。

 与野党から歳出増の要求が強まる中、増税を受け入れるのか国民に選択肢を示した形だ。

 社会保障の試算は、現行の給付水準を維持して負担を増やした場合、給付を削減して負担を維持した場合−2つのケースを基に作成。28兆7000億円の増税をすべて消費税で賄うと、25年度までに約11・5%の税率引き上げが必要となるという。所得に占める租税や社会保障費も含めた公的な支払い割合(潜在国民負担率)は51%にのぼり、消費の低下など経済環境の悪化を招く懸念も出そうだ。逆に負担水準を維持し、名目成長率が3・2%と高水準を実現した場合の増税必要額は8・2兆円にとどまる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071018-00000010-fsi-bus_all

2007年10月17日 (13:33)

日本Media Point文化的差異共振経済へ向けて:国家社会主義と米国超巨大資本からの脱却

昨日、私は、日本経済の癌細胞として、国家社会主義(全体主義)とアメリカ超巨大資本の癒着を述べた。
 問題は、日本の内部にある国家社会主義体制である。これを解明・解体しない限り、亡国・植民地・属国状態は変わらない。
 岸信介の全体主義(ファシズムとは少し違う)=国家社会主義志向が現代日本の基底にあると見ないといけない。では、岸の全体主義とは何か。
 全体主義とは一般的に、PS理論から言うと、Media Point的エネルゲイアを震源としながらも、Media Pointからの連続性=同一性衝動に地盤をもつ政治運動であると考えられる。ここには、東洋文化の問題があるだろう。ドイツ、イタリアにファシズム、ロシアに全体主義が生まれたのもこれに関係するだろう。(端的に言って、私はドイツ、イタリア、ロシアは東洋文化性をもっていると考えているのである。)
 東洋はMedia Pointが開放系なのである。それに対して、近代西欧の場合、全体主義を回避しようとする個人主義が強固である。この《差異》を見ないといけない。デカルト哲学からもわかるように、自我という土台が西欧近代文化にはあると見るべきである。
 それに対して、東洋文化の場合は、本源的なMedia Pointが開放されている。これは、コスモス文化である。宮沢賢治の「宇宙」が生まれるのは当然なのである。
 東洋文化はMedia Point文化であると言えるだろう。それに対して、西欧近代は、Media Pointを否定して自我中心主義の文化を打ち立てたのである。よく悪くも、このMedia Pointの否定に西欧近代文化の核心があると言えよう。そして、これが、全体主義に対する姿勢につながると考えられるのである。
 問題は、Media Point文化である東洋文化社会に、西欧近代文化が《衝突》(Kaisetsu氏の貨幣衝突概念から)したとき、何が起ったのかである。それが、全体主義ないしはファシズムではないかと思えるのである。(大ロシア文学、ドストエフスキーやトルストイ他の文学を見よ。また、イギリス文学であるが、それは、東洋的文化と考えられる基盤のケルト文化をもっていて、西欧近代文化を否定しようとするのである。その典型がD.H.ロレンスである。その他、ロマン主義やファンタジー文学にそれがあると言えよう。シェイクスピアも当然その要素をもっている。)
 つまり、Media Point文化と西欧近代文化が衝突したとき、後者は前者を否定しようとし、前者は後者に対抗して、全体主義化すると考えられるのである。なぜ、全体主義化するのかと言えば、それは、Media Pointから連続的に、同一性化するからである。有り体に言えば、直に、Media Pointと結合した同一性主義を形成しようとするからである。即ち、Media Point⇒連続的同一性主義=全体主義である。
 岸の全体主義をこのように見るべきではないだろうか。近代西欧文化と衝突したMedia Point日本文化は必然的に全体主義化したのである。そして、これが今でも続いているのである。
 では、さらなる問題は何故岸はアメリカに隷属したのかである。それは、戦後日本全体主義経済を維持するために、それが都合がよかったからだろう。また、満州国を理想とした岸にとり、反共主義のアメリカとは親和的であったと言えよう。だから、日米が反共路線で結びつく必然性はあったのである。東洋全体主義と西洋近代主義の結合である。
 しかしながら、この結合は、東洋Media Point文化の喪失を意味するのである。西洋近代主義への従属であるからである。東洋・日本Media Point文化の否定だからである。
 結局、思想・文化史的には、日本の国家社会主義(全体主義)=亡国状況を乗り越え、脱却するには、基盤のMedia Point文化をよみがえらせて、物質化=政治・経済化する必要があると言えよう。つまり、Media Point的経済が必要なのである。これが、差異共振経済、トランス・キャピタリズムである。これは、トランス西洋文明的東洋・日本大復興になるしかないだろう。W.ブレイク的に言えば、東洋と西洋の結婚である。
 結局、現代日本は新世界文化・文明の《核融合》の蛹状態である。それが死滅するのか、誕生するのかである。
 

 
参考:
http://ameblo.jp/renshi/entry-10051399422.html

北一輝
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動: ナビゲーション , 検索
北一輝
1883年 4月3日 - 1937年 8月19日
北一輝
通称: 片目の魔王
生年: 1883年 4月3日
生地: 新潟県 佐渡島 両津湊町
没年: 1937年 8月19日
運動: 中国の革命運動
国家改造運動
所属組織: 中国革命同盟会

北 一輝(きた いっき、本名:北 輝次、明治 16年(1883年 )4月3日 - 昭和 12年(1937年 )8月19日 )は、昭和 初期の思想家 ・社会運動家。


死後の評価

かつては右翼思想家として評価されることが多かったが、『国体論及び純正社会主義』は社会主義者河上肇 や福田徳三 に賞賛されていた。『日本改造法案大綱』はクーデター と憲法停止が特色と見られているがそれはあくまで過渡的なものであり、強権による改革の後には社会民主主義 的な政体の導入を想定していた。こういった点は戦後のアメリカ による日本占領政策と共通する。このように北は単純な国粋主義者とは括れない側面をもっていて、久野収 は「ファウル 性の大ホームラン 」と北を評している。

また、政治家の岸信介 は、北の「国体論」などから強い影響を受けていたという。

外部リンク

* 日本改造法案大綱
* 北 一輝:作家別作品リスト (青空文庫 )
* 国立公文書館所蔵:内務省警保局『著書より見たる北一輝の思想』

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8C%97%E4%B8%80%E8%BC%9D

2007年10月15日 (22:27)

Kaisetsu氏の「貨幣衝突」という概念、とりわけ、「衝突」という概念は、斬新である。

Kaisetsu氏の「貨幣衝突」という概念、とりわけ、「衝突」という概念は、斬新である。これまで、Media Pointにおける差異共振性ということを私は考えてきたが、共振という場合は、調和・融合・統一というニュアンスが強い。しかし、Media Pointのカオスを考えると、転移点で、変質・乱調することを考えると、「衝突」という概念はインパクトがあると言えよう。
 思うに、ドゥルーズが『嵐が丘』におけるヒースクリフとキャサリンの関係の爆発的差異のことを述べていたのを想起する。ドゥルーズにしては、珍しくニーチェ的な不連続性を強調しているので覚えているのであるが。Media Pointは即非共振性をもつので、即の部分では、調和的だが、非の部分では、激しい亀裂をもたらすと言えよう。この劇的な側面を「衝突」は表現していると言えるのではないだろうか。
 因みに、後の記事のラビ・バトラ博士のことであるが、彼の本(『1995〜2010世界大恐慌 資本主義は爆発的に崩壊する』)http://www.amazon.co.jp/1995%E2%86%922010%E4%B8%96%E7%95%8C%E5%A4%A7%E6%81%90%E6%85%8C%E2%80%95%E8%B3%87%E6%9C%AC%E4%B8%BB%E7%BE%A9%E3%81%AF%E7%88%86%E7%99%BA%E7%9A%84%E3%81%AB%E5%B4%A9%E5%A3%8A%E3%81%99%E3%82%8B-%E3%83%A9%E3%83%93-%E3%83%90%E3%83%88%E3%83%A9/dp/4893464035/ref=sr_1_1/249-4622683-4381126?ie=UTF8&s=books&qid=1192453666&sr=8-1
を私はamazonで、百円ぐらいで買って、もっている。予言書ではあるが、プラウトProgressive Utilization Theoryを説いている。

参考:
新しいシステム
現代を問う(11)
Ravi Batra・文責:岡田邦彦 /松下政経塾第1期生

岡田
 本日は到着されたばかりのところ、お時間をとっていただきありがとうございます。それでは、早速ですがいろいろとうかがいたいと思います。

 まず、先生が1978年に書かれた『資本主義と共産主義の崩壊』(原題The downfall of Capitalism & Commu-nism)ですが、この本にはたいへんショックを受けました。日本を含め、いわゆる先進国がとっている資本主義というシステムが終焉すると予測されており、非常に衝撃的でした。なんといっても、同じくあの本の中で予測された共産主義の崩壊はすでに現実のものとなりましたから。
http://www.mskj.or.jp/chinika/9602cnk3okada.html




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新しい「貨幣衝突」という概念⇒近代経済学、マルクス経済学の根本思想を転換⇒トランス・モダン経済学の誕生
2007.10.15 Monday
見る 様式の実用性と非実用性

見る  様式の実用性と非実用性 その2
2007.10.12 Friday

2007.10.02 Tuesday
見る  貨幣エネルギーと差異価値資本という概念が創造された。⇒ 「イデア貨幣」論の登場
2007.10.12 Friday

 現代経済学は交換価値であるA国貨幣と交換価値であるB国貨幣の交換⇒為替交換⇒を「その時点における等価交換」という概念を用いて説明してきている。
 これは、近代経済学が「交換」を「等価価値」によって説明していることによる。マルクス経済学は剰余価値という抽象概念を用いて、やはり、「等価交換」の概念を基礎に余剰資本の蓄積を説明している。
 PS理論の単純な発展応用によって、明日野(海舌)は、
 特に、「純粋な交換価値」の「交換」を「貨幣衝突」という概念で説明できることを示した。
http://blog.kaisetsu.org/?eid=597661

2010年までに資本主義は崩壊する
2007.10.15 Monday
プラトニック・シナジー理論は資本主義後の新しい世界の哲学を用意できている。
 by 海舌

Author:Kaisetsu
as Journalist
◆the Sea Tongue(海舌、Kaisetsu) は、地球の『臍』(へそ)とも言える実在の場所を指す。

見る 新しい「貨幣衝突」という概念⇒近代経済学、マルクス経済学の根本思想を転換⇒トランス・モダン経済学の誕生
2007.10.15 Monday

2010年までに資本主義は崩壊する

「資本主義の崩壊(世界同時大恐慌)は住宅バブル・原油バブルの2つのバブルの崩壊に端を発するNY株式市場の大暴落から始まるだろう。資本主義は花火のように爆発する。」 ラビ・バトラ博士
http://blog.kaisetsu.org/?eid=597661
『海舌』 the Sea Tongue by Kaisetsu

2007年10月12日 (18:07)

Kaisetsu氏の画期的な交換価値=差異価値=Mediaエネルゲイア論:差異共振的共同体経済

以下のKaisetsu氏の考察は貨幣論として画期的ではないだろうか。私は、マルクス/プルードンの交換価値=同一性価値論に囚われていて、交換価値に差異価値を認めることできなかったが、Kaisetsu氏は、発想を転換して、交換価値に差異価値を認めている。
 貨幣がMedia(PS理論におけるMediaである)であるということから、必然的に、貨幣における交換価値は、Media エネルギーをもち、差異価値をもつと言える。ただし、問題は、交換価値は、一般には、差異価値と同一性価値が綯い交ぜになっていることにあるのではないだろうか。言い換えると、まさに、不連続的差異論が問題にした事象が差異としての交換価値に発生しているように思えるのである。すなわち、不連続的差異と連続的差異=同一性との混淆(カオスモス)が発生していると考えられるのである。同一性価値と差異価値の混淆である。
 PS理論から見ると、貨幣=Mediaは、確かに、Media Pointとしては、純粋に差異価値であるが、それが、Mediaエネルギーとして、経済として発現すると、同一性価値を帯びるのではないだろうか。ここで図式化すると、差異・交換価値⇒差異価値・同一性価値となるのではないだろうか。換言すると、Media Point⇒Media Field(Economy)ではないだろうか。
 Media Fieldは、個々人の自我の世界でもあるだろう。ここにおいて、個人は、自我の欲望に即して、貨幣のもつ同一性価値を増殖しようとするのではないだろうか。言い換えると、Media Energyが、自我における同一性価値へと転化すると考えられるのである。
 しかし、同時に、自我における自己において、すなわち、差異価値において、垂直性・虚軸性が発現している。つまり、差異本来のエネルゲイアが発現していると考えられるのである。ここで、例えば、ファッション価値が発生すると言えよう。美的価値、芸術的価値、宗教的価値、等である。だから、やはり、 Media Fieldにおいて、同一性と差異が混淆(カオスモス)しているのである。
 資本主義、とりわけ、現代資本主義、情報資本主義は、このMedia Fieldに存していると言えるだろう。つまり、個人におけるMedia Fieldを取り込むように、情報化した資本主義であるということになるだろう。
 悪い例であるが、小泉「改革」(郵政民営化)が成立したのも、このMedia Fieldを取り込んだことに拠るだろう。この差異と同一性とが連続的に混淆した領域(カオスモス)とは、言い換えると、まさに、ポスト・モダン空間である。Media Field=ポスト・モダン空間である。
 そして、ここにおいて、高度情報という交換価値が、同一性価値=金融価値へと転換されているのではないだろうか。そして、端的に、当然、グローバリズムは、このMedia Field=ポスト・モダン経済空間に「生息」しているのであり、個々人は、この同一性価値=金融価値に収斂する全体主義世界にはまり込んでいるのである。自由であると同時に、不自由なのである。これが、いわば、ポスト・モダン的全体主義である。
 この視点から、本来的自由を考えると、すなわち、Media Point的自由を考えると、差異・交換価値へと、いわば、フィードバックする経済が必要である。すなわち、純粋差異・交換価値経済である。同一性価値=金融価値を最終帰結とせず、いわば、反転・逆転する経済である。
 理論的に言えば、純粋差異・交換価値経済とは、純粋差異・交換価値共振的経済である。あるいは、Media Point 共振的経済(Media共鳴経済)である。
 思うに、Media Point Currencyメディア・ポイント・貨幣(通貨)が必要になるだろう。純粋差異エネルゲイア(エネルギー・強度)を媒介する貨幣・通貨である。
 Media Point Currency(略して、MP貨幣ないしはMP通貨)は、霊的貨幣、霊的通貨とも言えるものである。あるいは、単純に、差異貨幣、イデア貨幣である。そして、PS理論から、純粋差異(共振・即非差異)は、同一性=物質を包摂するのであるから、それは、端的に、ポスト・ポスト・モダンのトランス・モダン貨幣である。おそらく、今日の電子マネーはポスト・モダン貨幣である。それを乗り越えた、純粋差異貨幣としてのトランス・モダン貨幣が考えられるのである。
 同一性価値の増殖でなく、差異価値の構築を目指す貨幣である。差異的秩序(差異コスモス社会)を目指す貨幣である。ここで、Kaisetsu氏の銀本位制という考えは、差異貨幣制の可能性をもっている。
 差異貨幣とは、差異経済、質的経済を志向するのであり、同一性の量的成長経済を乗り越えるものである。まさに、PS理論的経済である。ここでは、同一性価値=金融主義価値との癒着はないのである。差異共振的経済、差異共振的企業である。これは、具体的に何なのであろうか。
 ここで発想を変えて述べると、現代の社会問題、老人介護や福祉や医療、年金等の問題は、直感では、差異共振的経済の問題なのである。換言すると、差異共生的経済である。私は何を考えているのだろうか。
 現代の社会問題に、差異共振・共生的経済の胚芽があるように思えるのである。ここでは、端的に、個と個との共振・共生が必要になってくるのである。ここにおいて、差異・交換価値が生かされるべきである。そう、差異・共振価値、差異・共生価値である。トランス・モダン経済の芯はそこにあるように思えるのである。
 そう、共同体の問題でもある。差異共同体である。だから、差異貨幣は、差異共同体経済貨幣である。トランス・モダン経済がそこに芽生えるのである。
 差異共同体のための差異価値の資金が必要である。例えば、年金が、ファンドではなく、差異共同体の構築のための投資として使用されたとしよう。それは、一見、投資でなく、贈与のように見えるかもしれないが、それは、差異投資である。年金資金で、差異共同体を創造構築するのである。それは、消費のように見えるが、それは、必要な差異の生成消滅事象を意味するのではないだろうか。差異は、自然であり、生成し、また、消滅するのである。エネルゲイアなのであるから。【だから、差異・交換価値から考えると、量的経済成長路線はおかしいのである。また、単純に、質的経済成長路線もおかしいだろう。なぜなら、差異・交換価値は、生成消滅するのが、必然であるからである。それでこそ、永遠である。イデアから物質が生まれては、消滅し、また、新たに、イデアから生成するのである。】
 この差異共振・共生・共立経済(トランス・モダン経済)は、脱資本主義経済であると考えられる。ポスト資本主義、トランス・キャピタリズムである。つまり、+成長という考えを否定するからである。その代わり、純粋生成消滅という考えによっているのである。まさに、東洋、新東洋的理念である。
 ここで、想起するのは、消滅貨幣(減価貨幣)を考えたゲゼルであるが、私は、それは、うまく行かないと思う。それは、経済が停滞すると思う。やはり、リターン、反転、回転する発想が必要なのである。同一性資本を差異価値へと消費的投資する必要があるのである。これは、量的な公共投資とは異なる。なぜなら、差異共同体を目指した消費的投資であるからである。あえて言えば、消滅的投資である。贈与ではない。バタイユの普遍経済の蕩尽でもない。
 同一性価値から差異価値への方向転換なのである。差異共振共同体創造・構築のための消滅的投資なのである。だから、他方で、経済成長が必要である。その同一性価値を差異共振共同体建築のために、消滅的投資するのであるから。つまり、資本主義と脱資本主義の結合である。今はここで留めたい。

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様式の実用性と非実用性 その2
2007.10.12 Friday
◆次の考察は、PS理論の応用として書いており、PS理論の成果を御存じない方には難解と思われるが、研究を推し進める方を重視した。

・・・


 「花」の実用的観点からの分類と「使用価値」
 「花」の非実用的観点からのイメージと「交換価値」

◆「花」の「非実用性」⇒超越性⇒「虚数」性⇒Media⇒Media Point⇒「交換価値」

つまり、交換価値とは、「非実在価値」であり、「超越的行為」であり、「虚数的振舞い」と考えられる。⇒このことは、当然,PS理論の応用として導かれるものであり、PS理論の優秀性の証左である。

http://blog.kaisetsu.org/?eid=596675

『海舌』 the Sea Tongue by Kaisetsu
プロフィール

sophio・scorpio

  • Author:sophio・scorpio
  • 2004年(平成16年)9月23日、ブログ上で、ODAウォッチャーズ氏(ブログ『海舌』)と遭遇して、新しい理論、不連続的差異論が誕生しました。まったく思いもよらぬ出来事でしたが、この結果、独創的な理論が生まれたと自負しています。とても簡潔な理論ですが、文系、理系の分化を乗り越えた統一的理論で、多くの分野・領域に適用可能だと考えられます。
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